建築設備士になるには？仕事内容や必要な資格、将来性などを紹介！

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1. 建築設備士の概要や仕事内容
- 1.1. 建築設備士とは？
- 1.2. 建築設備士の仕事内容とは？
2. 建築設備士になる方法(資格取得方法等)
3. 資格難易度や試験について
- 3.1. 建築設備士試験試験について
4. 今後の建築設備士の将来性
5. 建築設備士の就職先
6. 建築設備士の平均年収・MAX年収
7. 建築設備士に向いているのはこんな人
8. 建築設備士に関連する職業や資格
- 8.1. ●関連する資格
9. おすすめの建築設備士に関連する専門学校

建築設備士の概要や仕事内容

建築設備士とは？

建築設備士は建築法に基づく国家資格です。
建物に備え付けられている建築設備の専門知識や技術を持っているため、建築士に対して建築設備の設計や工事管理に関する助言を行うことができます。

建築設備士の資格を取得している人は次のようなメリットもあります。

・二級建築士と木造建築士の試験の受験資格を得ることができる（通常は学歴や実務経験が必要）。
・一級建築士の受験資格を得ることができる。（免許取得には建築設備士として実務経験を４年以上が必要）。
・建築設備士資格と一級建築士資格を両方持っている場合は設備設計１級建築士（一級建築士の上位資格で設備設計のスペシャリスト）の講義受講資格である「一級建築士として５年以上設備設計の業務経験を有するもの」の「業務経験」に、建築設備士として行った業務経験を含むことができる。また、一部講義が免除される。
・建築設備士として１年以上の実務経験を有する者は専任技術者（請負契約の締結の際の技術的なサポートを行う）や主任技術者（現場において技術上の管理、監督を行う）の資格を得ることができる。

複雑化・高度化した建築設備に対応するためや、建築の安全性に対する意識の高まりなどから、建築設備士の位置づけが高くなっています。受験資格を得ることができたりすることからも建築設備士の専門知識が高いことがうかがえます。

建築設備士の仕事内容とは？

建築設備士は建築設備全般に関わる専門知識と技能を持っています。
主な仕事は建築士に対する建築設備の設計や工事管理のアドバイスで、例えば電気設備や給排水設備、空調設備の設計などを行います。着工後は現場で工事の管理や指導を行います。

実際は建築するにあたって必ずしも建築設備士が必要というわけではありません。
建築設備士がいなくても建築設備の工事などをすることができるのですが、きちんと建築設備士から助言を受けている場合は建築確認書などの公的書類に建築設備士の名前を記載することが義務づけられています。
建築設備士の助言や意見を受けた建築物は安全性や品質の高い建築物ということになります。建築設備は複雑化・高度化していっていますので、建築設備士の助言の需要は高まっているのです。

建築設備士になる方法(資格取得方法等)

建築設備士になるには公益財団法人建築技術教育普及センターが実施する建築設備士試験を受験・合格する必要があります。
建築設備の安全性や品質を向上させるための助言をするという役割からわかるように、専門知識や技術が必要となるため、受験資格もかなり厳しいものとなっています。

受験資格は以下の通りです。
学歴（大学、高等学校、専修学校等の正規の建築、機械又は電気に関する課程を修めて卒業後、学歴ごとに定められた実務経験も必要）
・四年制大学の指定科目（建築・機械・電気）卒業の場合…実務経験２年以上
・短期大学、高等専門学校、旧専門学校の指定科目（建築・機械・電気）卒業の場合…実務経験４年以上
・高等学校、旧中学校の建築・機械・電気卒業の場合… 実務経験６年以上
・その他　学校・専攻により …実務経験２～６年以上

資格（資格取得の前後を問わず２年以上の実務経験も必要）
・一級建築士
・一級電気工事施工管理技士
・一級管工事施工管理技士
・電気主任技術者（第一種、第二種又は第三種）
・空気調和・衛生工学会設備士

・学歴や資格がない場合…実務経験９年以上

なお、実務経験に認められるのは以下のようなものです。
・設計事務所、設備工事会社、建設会社、維持管理会社等での建築設備の設計・工事監理(その補助を含む)、施工管理、積算、維持管理(保全、改修を伴うものに限る)の業務
・官公庁での建築設備の行政、営繕業務
・大学、工業高校等での建築設備の教育・研究
・大学院、研究所等での建築設備の研究(研究テーマの明示を必要とします)
・設備機器製造会社等での建築設備システムの設計業務
建築設備士になれる学校はこちら

資格難易度や試験について

建築設備士試験試験について

では、建築設備士試験の概要をチェックしていきましょう。

●試験の概要（日程の目安）
受付期間：２月下旬～３月中旬
　※原則として｢インターネットによる受付｣のみ
試験日程：
第一次試験（学科）…６月下旬
第二次試験（設計製図）…８月下旬

試験地：
札幌市、仙台市、東京都、名古屋市、大阪府、広島市、福岡市、沖縄県※
※沖縄県については、第一次試験（学科）のみ実施。
また、沖縄県で第一次試験（学科）を受けた受験者については、原則として、福岡市を第二次試験（設計製図）の試験地とする。

試験科目：
第一次試験（学科）
・建築一般知識（建築計画、環境工学、構造力学、建築一般構造、建築材料及び建築施工）
・建築法規（建築士法、建築基準法その他の関係法規）
・建築設備（建築設備設計計画及び建築設備施工）
・建築設備

第二次試験（設計製図）
・建築設備基本計画（必須：建築設備に係る基本計画の作成）
・建築設備基本設計製図（選択：空調・換気設備・給排水衛生設備または電気設備のうち受験者の選択する１つの建築設備に係る設計製図の作成）

合格発表：
第一次試験（学科）…７月下旬
第二次試験（設計製図）…１１月上旬

当試験の合格率は第一次試験が約３０％、第二次試験が約５０％となっており、全体の合格者は２０％以下となっています。その理由としてメジャーではない資格なのでモチベーションを保ちにくいことなどが挙げられるようです。中には一級建築士試験よりも難しいという人もいるほどだと言います。

しかし、この資格を取得することによって建設業界における信頼度がアップするため、就職や転職にも有利になります。前述したメリットもありますのでキャリアアップもしやすいでしょう。そのため建設業界で働くのであれば取っておきたい資格とも言えます。

今後の建築設備士の将来性

ここまで何度か挙げたように需要が上がっていることや、２０１５年の建築法改正によって２，０００メートルを超える大きな建築物については建築設備士にアドバイスを受けるよう努めるよう定められたことなどから、今後はますます建築設備士の需要が高まる可能性があります。
キャリアアップすれば建築士などとして働くこともできますので、将来性は十分にあると言えるでしょう。