料理人(シェフ・コック・板前)になるには？仕事内容、資格、おすすめの学校を紹介！

この記事は約 5 分で読めます。

料理人(シェフ・コック・板前)の概要や仕事内容

料理人とは、料理を作る人、またはその職業のことです。

レストランやホテル、寿司店など飲食ができる店舗・施設に勤め、お客様に提供するさまざまなメニューを料理しています。

また、料理人は、シェフ、コック、板前などと呼ばれることもありますが、これには以下のような違いがあります。

シェフ：
西洋料理もしくは中華料理を提供する店の料理長のこと。料理に関する責任者にあたります。

コック：
西洋料理もしくは中華料理を提供する料理人のこと。

板前：
日本料理を提供する料理人のこと。

このように、料理人の呼び方はその立場や提供する料理の種類などによって変わりますが、その違いは近年曖昧になってきており、日本料理店においてもシェフという言葉が使われるようになっています。

さらに、メディアに出演する料理人も多く、その活躍の場は広がっていると言えるでしょう。

また、料理を提供する人のことを「調理師」と呼ぶことがありますが、調理師は「調理師免許」を持っている料理人のことをさします。

そんな料理人は、外食文化に欠かすことのできない存在として多様な料理を生み出し、外食を楽しむ人々を支えています。

料理人(シェフ・コック・板前)の主な仕事は、お客様に提供する料理を作ることです。オーダーに応じて何種類もの料理を手早く調理し、盛り付けていきます。

ただし、そのためには食材の下準備や使う調理器具の手入れなどを行っておかなければならず、これも料理人の仕事のひとつだと言えるでしょう。この下準備や手入れは、見習いの料理人が担当することもあります。

また、料理人は新メニューの提案や試作、食材の選定まで行うこともあります。

これらは店の利益に直結する仕事であるため、その点では、料理人は経営にも大きく関わっていると言えるでしょう。

さらに、料理人としての立場が上がっていくと、部下・後輩の育成や味のチェックなど、指導的役割も担います。
料理人になれる学校はこちら

料理人になるために、必ず経ておかなければならない学歴はありません。必須資格もないため、飲食店に料理人として雇用されれば誰でも働けますが、当然料理の腕前やセンスは必要です。

そのため、調理系の専門学校や大学の調理コースで学んだり、見習いとして飲食店に就職し修行をしたりと料理の実力を磨いてから、正式な料理人になるのが一般的です。実力や経験がなければ、いきなり料理人として勤務するのは難しいでしょう。

また、中には自身の店舗を開業して、そこで料理人を務める人もいます。その場合は未経験でも可能ではありますが、料理や経営のノウハウを得ておかなければうまく店を運営することは難しいでしょう。
そのため、既存の飲食店で経験を積んでから独立開業する料理人が多いようです。

＼料理人を目指せる／
全国の学校を調べる

料理人(シェフ・コック・板前)として働くために、必ず取得しておかなければならない資格や試験はありません。

しかし、多くの料理人は「調理師免許」を保有しています。この免許は国家資格のひとつであり、調理理論や公衆衛生学、栄養学など、調理師法に基づいた内容に対する知識を持つことを証明する資格です。

この「調理師免許」取得のためには以下にご紹介する2種のルートがあります。

-調理師免許取得ルート-
1.「2年以上の調理実務経験を有する」という受験資格を満たし、調理師の国家試験を受け、合格する。

2.厚生労働省指定の調理師養成施設（調理科などのある高校、専門学校、大学など）で学び、卒業する。(卒業と同時に調理師免許取得の申請が可能)

つまり、調理師を名乗る料理人になるためには、2年以上料理人として働いてから調理師国家試験を受けて合格するか、調理師学校(最短1年間)を卒業して試験を受けずに取得する必要があります。

中卒以上ならば、養成学校に通う学費をかけずに働いてから取得することも、学費はかかっても調理師学校に通い最短1年で取得することもできる資格になります。

「調理師免許」を取得すると調理師を名乗って働くこともでき、またその知識は就職や実務においても有利になるため、料理人を目指すのであれば、この免許を取得しておいて損はないでしょう。

「調理師免許」保有を就職の条件としている場合もあります。

＼料理人を目指せる／
全国の学校を調べる

ここでは、「調理師免許」の国家試験についてご紹介します。

「調理師免許」国家試験の合格率は、例年60%程度。この率は国家資格としては高めであるため、指定の内容をきちんと理解しておけば、合格は決して難しくはないでしょう。

試験の概要は以下の表をご覧ください。

ただし、試験の日程や会場、受験料などは都道府県によって異なります。ここでは東京都の例を記載しています。